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地球温暖化・気候変動対策

基本的な考え方

NSKグループは、地球温暖化・気候変動の問題に対応するため、生産工程における技術革新や生産能力の向上をはじめ、エネルギー使用量の見える化、再生可能エネルギーの導入拡大、物流やオフィスの省エネルギー対策などを強化し、事業活動によるCO2排出量の最小化を目指します。また、「NSK製品の性能がCO2排出削減に直接貢献するもの(直接貢献)」と「NSK製品がアプリケーションに使⽤されたことでCO2排出削減に間接的に貢献するもの(間接貢献)」の2つのカテゴリーで取り組んでいる製品を通じた社会におけるCO2排出削減貢献量の最大化を通じて、2026年度までに、事業活動から排出されるCO2排出量の実質的なオフセットを目指します。

環境貢献型製品(関連サイト)
TCFD提言に基づく情報開示(関連サイト)

目標と実績

第6次中期経営計画(2019〜2021年度)目標と2020年度の目標と実績

第6次中期経営計画目標 2020年度目標 2020年度実績 取り組み
生産・技術・オフィス CO2排出量※1
2017年度比7%削減
968千t-CO2e※2
2017年度比5%削減
701千t-CO2e※2
2017年度比31%削減
①生産技術革新
  • 高周波熱処理の導入
  • スマートファクトリーの導入による生産能力向上
②省エネルギー対策・燃料転換
  • エネルギー使用量の見える化と省エネ活動
  • 空調設備の燃料転換
  • 高効率コンプレッサーへ更新
  • 工場建屋の屋根を断熱塗装へ塗り替え
  • 照明のLED化
  • テレワークの促進による出社率の削減
  • テレビ会議・電話会議の利用拡大
③再生可能エネルギー導入拡大
④対策を促進させる仕組み
  • 内部カーボンプライシングの導入検討
物流(日本) CO2排出量原単位
2017年度比4%削減
2017年度比3%削減
  • 2017年度比6.1%増加
  • 積載効率の向上
  • 輸送ルートの改善
  • モーダルシフト※3の推進

※1 スコープ1およびスコープ2が対象。スコープ2算出にあたっての電力の排出係数はマーケット基準(変動)を採用。契約している電力会社が公表する排出係数(毎年更新)

※2 CO2eは、CO2等価量で、各温室効果ガスの排出量にそれぞれの温暖化係数を乗じて合算した値

※3 モーダルシフトとは、トラックなどの自動車で行われている貨物輸送を環境負荷の小さい鉄道や船舶の利用へと転換すること

取り組み

生産工程での取り組み

⽣産性効率向上

NSK生産技術センター開発の次世代生産ライン(スマートファクトリー)は床面積の縮小と加工時間の短縮により生産性の向上を図っています。NSK大津工場、藤沢工場桐原棟に続いて他工場にも展開します。同時に従来からの工場自主活動による省エネ対策の一層の推進により、CO2排出量の削減を図ります。

高周波熱処理の導入

高周波熱処理は、炉体を加熱する必要がなく対象の部品のみを加熱するため、エネルギー消費量の大幅な削減が期待でき、Scope1の削減に大幅に貢献しています。NSK石部工場に導入済みですが、対象製品の拡大と他工場への展開を段階的に進めていきます。

エネルギー使用量の見える化

ラインごと、設備ごとの電力使用量と設備の稼働状況をリンクさせることにより、ラインや設備のエネルギーの効率の評価、ムダの発見・改善を進めます。NSK蘇州社で展開済みの他、NSK埼玉工場にて新システムを開発中です。また、電力だけでなく、エアー使用量や燃料ガス使用量も見える化を進めます。

工場屋根の断熱塗装

工場屋根に断熱塗装をすることにより、夏場の日光の輻射熱を軽減するだけでなく、冬場の暖房の熱が逃げることも防ぎます。NSK埼玉工場で導入した結果、効果が認められたため福島工場など他工場にも展開中です。また、熱処理炉の外壁に塗ることにより、断熱効果を高めるだけでなく作業環境の改善や火傷の危険性を低減することも期待されています。

NSK埼玉工場屋根の断熱塗装

NSK埼玉工場屋根の断熱塗装

オフィス・営業での取り組み

グリーン電力の導入

再生可能エネルギー先進地域である欧州のNSKドイツ社とNSKヨーロピアンディストリビューターセンター(オランダ)にてグリーン電力に切り替えています。工場だけでなくオフィスでも再エネの導入を進めます。

エネルギー使用量、CO2排出量の推移

エネルギー使用量の推移(グローバル) エネルギー使用量の推移(グローバル)

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02,0004,0006,0008,00001020使用量TJ使用量原単位増減率(%力・201620177,5037,5037,5037,5037,5037,5037,5037,8647,8647,8647,8647,8647,8647,86400000004.24.24.24.24.24.24.214.414.414.414.414.414.414.4基準年基準年基準年基準年基準年基準年基準年7,9657,9657,9657,9657,9657,9657,9657,3307,3307,3307,3307,3307,3307,3302018201920206,8456,8456,8456,8456,8456,8456,84518.818.818.818.818.818.818.85,1735,1735,1735,1735,1735,1735,1735,4395,4395,4395,4395,4395,4395,4395,5095,5095,5095,5095,5095,5095,5095,0355,0355,0355,0355,0355,0355,0354,7674,7674,7674,7674,7674,7674,7672,0792,0792,0792,0792,0792,0792,0792,2952,2952,2952,2952,2952,2952,2952,4562,4562,4562,4562,4562,4562,4562,4252,4252,4252,4252,4252,4252,4252,3302,3302,3302,3302,3302,3302,330
設備・工程別のCO2排出量(日本・生産) 設備・工程別のCO2排出量(日本・生産)

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12.8%照明4.4%空調14.7%7.0%熱処理31.1%動力30.1%CO2排出量合計297t-CO22020年
02004006008001,0001,200-60-40-20-202000温室効排出量t-CO2e排出量2017年度比増減(%排出量原単位2017年度比増減(%201620179919919919919919919911,0191,0191,0191,0191,0191,0191,019000000000000000000000-2.0-2.0-2.0-2.0-2.0-2.0-2.0-17.6-17.6-17.6-17.6-17.6-17.6-17.6-31.0-31.0-31.0-31.0-31.0-31.0-31.0-1-1-1-1-1-1-13.53.53.53.53.53.53.513.213.213.213.213.213.213.2-6.1-6.1-6.1-6.1-6.1-6.1-6.1-3-3-3-3-3-3-3-5-5-5-5-7-7-7-7-7-7-7-16-16-16-16-16-16-16-25-25-25-25-25-25-259989989989989989989988398398398398398398392018201920202021202620302050701701701701701701701-60-60-60-60排出量増減率 実績排出量増減率 目標日本米州欧州1241041041041041041041042642642642642642642640340340340340340340335035035035035035035031131131131131131131130830830830830830830857575757575757898989898989893443443443443443443447272727272727212312312312312312312339939939939939939939967676767676767128128128128128128128398398398398398398398137137137137137137137143143143143143143143142142142142142142142132132132132132132132120120120120120120120581581581581581581581708708708708708708708856856856856856856856854854854854854854854876876876876876876876757575757575751481481481481481481483583583583583583583584444444444444437373737373737