プレスリリース
日本精工株式会社
コーポレート・コミュニケーション部
QuizKnockとコラボ、科学の面白さを楽しく学べるコンテンツを公開
～NSKのベアリングを使ったカラクリ装置づくりに挑戦～
日本精工株式会社（本社：東京都品川区、代表者：取締役 代表執行役社長・CEO 市井 明俊、以下NSK）は、株式会社baton（東京都品川区、代表取締役 衣川洋佑）が運営するメディアQuizKnock (クイズノック)とコラボしたコンテンツを製作しました。QuizKnockとは、クイズ王として知られる伊沢拓司さんが中心となって運営する、エンタメと知を融合させたメディアで、コラボは昨年に続き2回目となります。
参考：東大発の知識集団「QuizKnock」と初コラボ、ベアリングについて楽しく学べるコンテンツを公開 | 日本精工 (NSK)
この度、製作したコンテンツとして、YouTube動画を公開しました（12月19日公開）。今後の予定は、2026年1月以降に須貝駿貴さん（QuizKnockのメンバー、今回の動画にも出演）の個人チャンネルで動画、2026年2月以降にWebメディア「QuizKnock」にてWeb記事を、順次公開予定です。
■背景
今回のコラボは、NSKが国内No.1シェア（自社調べ、2024年度）である「ベアリング」をはじめ、さまざまな機械部品を活用したものづくりを通じて、若年層を中心とした一般の方に科学技術の面白さをPRする目的で実施しました。「楽しいから始まる学び」をコンセプトに掲げるQuizKnockとコラボすることで、分かりやすく、楽しく学べるコンテンツを提供します。
■コンテンツの内容
1、 YouTubeチャンネル「QuizKnock」 コラボ動画
・公開日：2025年12月19日
・タイトル：【理系ホイホイ】知識総動員！賢すぎるカラクリ装置成功するまで帰れません
・URL：https://youtu.be/KmtB3Hp1wiE
・概要：
知的エンタメ集団「QuizKnock」の須貝駿貴さん・鶴崎修功さん・山本祥彰さんが巨大なカラクリ装置に挑みます。装置を完成させなければクイズに答えられないという特別なルールのもと、3人は科学の知識を駆使して未完成のカラクリ装置に挑み、トライ＆エラーを繰り返しながら装置の完成を目指します。
この動画に登場するカラクリ装置には、NSKが提供する「ベアリング」やその部品であるボール、「NSKリニアガイド™」などの機械部品が多数使用されています。QuizKnockメンバーの挑戦を通じて、科学の知識とともにNSK製品の機能や役割を随所で楽しく学べる内容となっています。
2、須貝駿貴さん個人チャンネル（YouTube/TikTok） コラボ動画
・公開日：1月中旬から順次公開予定
・概要：
QuizKnockメンバー須貝駿貴さんがNSKの工場を訪れ、の動画で制作した十重振り子を使った実験のリベンジを行います。
参考：
前回の動画 物理博士 10重振り子に挑戦します【ジャイロゴマあり】
3、WebメディアQuizKnock」 記事
・公開日：2月上旬公開予定
・概要：
QuizKnockメンバー須貝駿貴さんが「2025国際ロボット展」を訪れ、NSKの技術者にインタビューします。
参考：
■QuizKnockについて
QuizKnockは、クイズ王・伊沢拓司さんが中心となって運営する、エンタメと知を融合させたメディア。「楽しいから始まる学び」をコンセプトに、何かを「知る」きっかけとなるような記事や動画を毎日発信中。YouTube（https://www.youtube.com/c/QuizKnock）チャンネル登録者は260万人を突破。
■株式会社batonについて
株式会社batonは、ビジョンである「遊ぶように学ぶ世界」を実現するために、遊びと学びをつなげる各種サービスの運営やコンテンツの制作を行っています。 エンターテインメントと教育をかけあわせたサービスを通して、自分の可能性をひらくきっかけを提供します。
■NSKについて
NSKは、1916年に日本で最初の軸受（ベアリング）を生産して以来、100年以上にわたり軸受や自動車部品、精機製品などのさまざまな革新的な製品・技術を生み出し、世界の産業の発展を支えてきました。1960年代初頭から海外に進出し、現在では約30ヶ国に拠点を設け、軸受の分野で世界第3位、またボールねじ、電動パワーステアリングなどにおいても世界をリードしています。
企業理念として、MOTION & CONTROL™を通じて円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全をめざすとともに、グローバルな活動によって、国を越えた人と人の結びつきを強めることを掲げています。2026年に向けてNSKビジョン2026「あたらしい動きをつくる。」を掲げ、世の中の期待に応える価値を協創し、社会への貢献と企業の発展の両立を目指していきます。