Press Release

LGBTQへの取り組みを評価する「PRIDE指標」でゴールドを3年連続受賞

日本精工株式会社(本社:東京都品川区、代表者:取締役 代表執行役社長・CEO 市井 明俊、以下NSK)は、任意団体「work with Pride」が策定する、職場におけるセクシュアル・マイノリティ(以下、LGBTQ)への取り組みを評価する「PRIDE指標2023」においてゴールドを受賞しました。2021年から、3年連続受賞となります。

work with Pride

NSKは社員一人ひとりの能力・特性を最大限に活かせる、働きがいのある職場環境づくりを進めています。中でも、目に見えにくい多様性への理解、共感を促進させるための一つの施策として、LGBTQを取り上げ、様々な取り組みを行っています。

多様性を活かした企業風土をつくるための、LGBTQに関するNSKの取り組み

NSKは、性自認・性的指向について、以下の考え方を明確にしています。

  • ① 性自認・性的指向による差別を行わないと同時に、当事者の基本的人権を守ります
  • ② 性自認・性的指向などを理解し、支援できるアライ(ALLY)を増やします
  • ③ 性自認・性的指向に関わらず活躍できる職場環境、企業風土をつくります

この考え方にもとづき、NSKはLGBTQに関するセミナーや研修、相談窓口の設置、ALLYを増やす取り組み(ALLYステッカーの配布)を実施しています。2023年度は、相談窓口の研修のほか、従業員だけでなく一般の方にも公開してLGBTQのアライ(理解者・支援者)をテーマにイベントを実施(※)し、理解の輪を広げる取り組みを進めています。

社内の制度としては、2019年にトランスジェンダー支援のためのガイドライン「トランスジェンダーも働きやすい環境づくりに向けたガイドライン」を発行し、2021年には同性パートナーも社員の家族として福利厚生の対象とする就業規則の改定を行いました。

※ALLY(アライ):LGBTQの置かれた状況を理解し、自分ごととして行動できる支援者・仲間のこと

NSKオリジナルALLYステッカー
NSKオリジナルALLYステッカー

経営層からのメッセージ:PRIDE指標2023ゴールド受賞にあたり、当社の想いをお伝えします。

多様性は、競争力の源泉です。多様な人材が集まり、互いの個性を認め合い、尊重する組織風土がイノベーションには欠かせません。当社は、100年後、1000年後でも必要とされ、信頼され、選ばれ続ける会社であるために、すべてのステークホルダーの多様な価値観、個性を尊重し、社会の発展に貢献し、NSKグループの持続可能な成長を目指します。

取締役 代表執行役社長・CEO
市井 明俊

当社では、ダイバーシティ&インクルージョン推進の一環として、外形的な違いだけでなく、内面的な多様性への理解の促進にも力を入れています。LGBTQはその取り組みの一つで、その活動を理解し支援するALLY(アライ)の輪が広がってきています。ALLYの仲間と共に、性自認・性的指向・性表現などの個性に関わらず、社員が安心して働き、能力を最大限に発揮できる職場環境づくりに引き続き取り組んでいきます。

執行役常務 人事総務本部長
岡 秀典

「PRIDE指標」について

LGBTQに対する企業などの取り組みの評価指標です。以下5つの項目でLGBTQへの施策を評価するもので、総合的に「ゴールド」、「シルバー」、「ブロンズ」の3段階で表彰されます。

  1. Policy(行動宣言)
  2. Representation(当事者コミュニティ)
  3. Inspiration(啓発活動)
  4. Development(人事制度、プログラム)
  5. Engagement/Empowerment(社会貢献/渉外活動)

※PRIDE指標の詳細はこちら 「PRIDE指標とは - work with Pride」 New Window より。

NSKについて

NSKは、1916年に日本で最初の軸受(ベアリング)を生産して以来、100年以上にわたり軸受や自動車部品、精機製品などのさまざまな革新的な製品・技術を生み出し、世界の産業の発展を支えてきました。1960年代初頭から海外に進出し、現在では30ヶ国以上に拠点を設け、軸受の分野で世界第3位、また電動パワーステアリング、ボールねじなどにおいても世界をリードしています。

企業理念として、MOTION & CONTROL™を通じて円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全をめざすとともに、グローバルな活動によって、国を越えた人と人の結びつきを強めることを掲げています。2026年に向けてNSKビジョン2026「あたらしい動きをつくる。」を掲げ、世の中の期待に応える価値を協創し、社会への貢献と企業の発展の両立を目指していきます。