次世代ステアリング制御ソフトウエアを開発

~多様なステアリング製品に対応可能な制御ソフトウエア~

日本精工株式会社(本社:東京都品川区、代表者:取締役 代表執行役社長・CEO 内山俊弘、以下NSK)は、次世代のステアリング制御ソフトウエアを開発しました。

このソフトウエアは、部品の経年変化が操舵感に与える影響を受けにくくし、良好な操舵感を維持できる制御ソフトウエアです。NSKの主力製品であるコラムタイプ電動パワーステアリング(EPS)(Fig.2左)のほか、ラックタイプEPS(Fig.2右)、さらにはステア・バイ・ワイヤシステムなど、多様なステアリング製品に対応できます。高度運転支援システム(ADAS)や実用化に向けた技術開発が進められている自動運転との親和性も高いです。

Fig.1 次世代制御ソフトウエアを適用したコラムタイプEPSの実験車内部の様子
Fig.1 次世代制御ソフトウエアを適用したコラムタイプEPSの実験車内部の様子

開発の背景

近年、環境問題への関心が集まる中、自動車には優れた走行性能と高い環境性能の両立が求められています。EPSは油圧式パワーステアリングに比べて環境性能に優れており、今後も需要が拡大していきます。NSKは現在の主力製品であるコラムタイプEPSに加え、新たにラックタイプEPSの開発に取り組むなど、ステアリング製品の多様化を進めています。

一方、EPSの制御ソフトウエアは、高度運転支援システム(ADAS)の普及に伴い、高機能化が急速に進んでいます。今後、自動運転が実用化されると、高機能化の傾向は一層加速すると予想されます。多様化の進むステアリング製品それぞれに、高度な制御ソフトウエアを開発することは、費用や開発期間の視点から容易ではありません。更には、ネットワークを介してソフトウエアを更新するため、制御ソフトウエアをハッキングなどの脅威から守るため、これまで以上に高度なセキュリティが求められることも開発を一層難しくしています。

こうした状況から、高い機能と安全性に加え、汎用性も併せ持つ制御ソフトウエアを開発し、これを多様な製品群に適用することが効率的です。このような着想の下で開発された、NSK初の共通化可能な制御ソフトウエアは、NSKの次世代ステアリング製品開発のコア・アセットの一つです。

Fig. 2 NSK製コラムタイプEPS(左)と開発中のラックタイプEPS(右)
Fig. 2 NSK製コラムタイプEPS(左)と開発中のラックタイプEPS(右)

開発品の特長

この次世代制御ソフトウエアを実装することで、車体の構造によらずに任意の操舵感を実現できるため、車両メーカやステアリングメーカは操舵品質を作り込みやすくなります。例えば、小型車に搭載されたコラムタイプEPSでも、大型車に搭載されたラックタイプEPSでも、同様の操舵感を実現できます(Fig. 3)。この制御ソフトウエアは汎用性が高く、従来のEPSと構造が大きく異なるステア・バイ・ワイヤシステムにも適用できます(Fig. 4)。このほか、路面状況や好みに応じて、ドライバーが操舵感を切り替えることも可能になります。

加えて、従来の制御ソフトウエアに比べて、部品の経年劣化が操舵感に与える影響を受けにくいという特長があり、長期にわたって操舵品質を確保できます。

Fig. 3 次世代制御と従来の制御で操舵感を比較した例
Fig. 3 次世代制御と従来の制御で操舵感を比較した例
Fig. 4 次世代制御ソフトウエアを適用したステア・バイ・ワイヤシステム実験車
Fig. 4 次世代制御ソフトウエアを適用したステア・バイ・ワイヤシステム実験車

開発のねらい

NSKは、次世代ステアリング制御ソフトウエアを、多様化するステアリング製品の共通の制御ソフトウエアとして利用し、高度な機能と高い安全性、信頼性を効率的に実現します。この制御ソフトウエアを適用した、コラムタイプEPS、ラックタイプEPSやステア・バイ・ワイヤシステムなどの製品化を目指します。

NSKについて

NSKは、1916年に日本で最初の軸受(ベアリング)を生産して以来、100年にわたり軸受や自動車部品、精機製品などのさまざまな革新的な製品・技術を生み出し、世界の産業の発展を支えてきました。1960年代初頭から海外に進出し、現在では30ヶ国に拠点を設け、軸受の分野で世界第3位、また電動パワーステアリング、ボールねじなどにおいても世界をリードしています。

企業理念として、MOTION & CONTROL™を通じて円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全をめざすとともに、グローバルな活動によって、国を越えた人と人の結びつきを強めることを掲げています。2026年に向けてNSKビジョン2026「あたらしい動きをつくる。」を掲げ、世の中の期待に応える価値を協創し、社会への貢献と企業の発展の両立を目指していきます。

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