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教育・研修制度

自ら伸びようとする社員にとって、理想的な教育環境を。

「自らの意志で考え行動し、自らを高めようとする社員に対して、成長の機会と場を提供する」という人材育成の基本方針に基づき、多彩な教育・研修プログラムを設定。自分をもっと伸ばしたいと望む社員にとって、理想的な教育環境を提供しています。

 

キャリア開発の体系

新入社員の育成

入社から2年間を育成期間と位置付け、OJT(On the Job Training)を中心に必要な知識やスキルを習得します。新入社員一人ひとりに「育成責任者」と「育成担当者」を任命し、各職場の指導計画に基づき育成・指導を実施。また、育成期間終了直前の「ゲートチェック」では、3年目以降のキャリアステップについて上司や人事部と話し合う機会を設けています。

留学派遣・各種研修制度

グローバルに活躍する人材や専門性の高い人材を育成するため、国内外の大学や大学院への留学派遣を実施しています。派遣先は、国内では東京大学、国際大学、豊田工業大学、東京工業大学、九州大学、横浜国立大学など、海外ではカリフォルニア大学バークレー校、ミュンヘン工科大学、クランフィールド大学などです。

NSK経営大学

次世代の経営幹部を育成する課長層を対象とした1年間のプログラムです。 このプログラムでは、ビジネスリーダーとして必要な知識、 スキルの習得を図るとともに、 「現在の経営課題と解決のための具体的施策」を立案し、経営層に提言します。 また、世界各地域の幹部候補を対象とした「グローバル経営大学」も 2011年から始めています。

語学研修・自己啓発制度

通信教育制度を導入し、社員の能力向上を支援しています。自宅で学習できる英語E-Learningや、社内TOEIC®も実施。英語力向上を目的とした研修も行っています。

NIT(NSK Institute of Technology)

NITは、NSKおよびNSKグループ技術部門の社員に対する教育組織として2007年に設立。製品の用途・取り扱い、品質管理、製造法、コスト等総合的な技術教育を行います。学部制、単位認定制の教育機関です。

NSKモノつくりセンター

「モノつくりの第一人者」として「技術・技能を伝承・継承する人材」を育成するために、2005年に設立。技能者教育では研削・組立、保全、電気保全のコースに分かれ、社員個々の能力・経験に沿った研修を実施。社員の育成や現場力の向上を目指しています。

人事制度

社員一人ひとりが主体的に仕事に取り組める環境。

業務の成果のみではなく、成果を生み出すプロセスを正当に評価し、前向きにチャレンジする社員をバックアップすることを基本としています。

相互確認制度

目標の設定から終了、そして結果のフォローまでを上司と部下が相互に確認し合うことで、役割や目標を共有化します。

自己申告制度

年に一度、将来希望する業務内容や部署、勤務地、会社に知らせるべき個人の事情などを申告する機会を設けています。

福利厚生

ワークライフバランスを、充実した体制でサポート。

NSKでは、社員一人ひとりが日常の業務のみならず毎日の暮らしを健康で快適に過ごせるように、休暇制度や保険制度のほか、さまざまな支援制度など、充実した福利厚生を設けています。

休暇休業制度

年次有給休暇
入社時にまず10日(ただし入社月により変動有り)、その後は毎年11月に15日以上が付与されます。付与日数は、1年毎に1日ずつ増えますが、最高日数は20日です。
介護休業制度
介護を必要とする家族を抱える社員に、最長1年間の休業を認めています。
リフレッシュ休暇
勤続10年、15年、20年、25年、30年、35年、40年に達した社員が休暇を最大5日間(25年は最大8日間)連続して取得できる制度です。
ボランティア
休職・休暇制度
非営利団体で身体障害者福祉、環境保全・保護などの活動を行うために、年間最大12日間の特別有給休暇を取得できる制度です。また、青年海外協力隊の援助活動のために、最長2年4ヵ月休職できます。
その他の休暇
結婚休暇、慶弔休暇、子供の看護休暇など。

社会保険制度

健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険、労働者災害補償保険を完備。

財形貯蓄・社員持株会制度

財形貯蓄制度は、社員の財産形成を目的に設けられた貯蓄制度です。社員持株会では、積立て投資を利用して自社株を購入し、資産形成を図ることができます。

健康管理

社員が良好な体調を維持しながら業務を行えるよう、様々な健康管理を実施しています。
◆定期検診
社員の健康管理のため、定期的に健康診断が行われます。
◆その他の健康診断
健康保険組合により胃検診、大腸がん検診、歯科検診、予防対策など、様々な健康診断が行われます。

もっと詳しく見たい方は… 健康への取組み「基本方針」へ

もっと詳しく見たい方は…


保養所

健康保険組合などによる借上げまたは契約保養所が、北海道から沖縄まで全国に数十ヵ所あります。

運動施設

社員がスポーツを身近に楽しめるよう、健康保険組合などのサッカー場・野球場・テニスコートなどの運動施設を利用できます。

寮・社宅

全国の事業所周辺に、社宅・独身寮を用意しています。

出産と育児を支援する制度

産前産後休暇
産前6週間、産後8週間の休暇を取得できます。
配偶者出産休暇
配偶者が出産する際に休暇を取得できる制度です。
育児休業制度(男女ともに取得可能)
原則満1歳になるまで(最長、満3歳になってから最初に到達する4月末日まで)の休業を認めています。
育児のための勤務時間短縮制度(男女ともに取得可能)
小学6年の3月31日までの子を養育する社員は、1日2時間まで時間を短縮して勤務することができます。

再雇用を支援する制度

再雇用希望登録制度

社内外を問わず、配偶者の転勤により止むなく退職する社員が、退職時の職場への再雇用希望を事前に登録できる制度です。

文化・体育活動

各事業所単位で活動しています。

体育クラブ
・野球部
・硬式テニス部
・卓球部
・ボウリング部
・バドミントン部
・陸上部
・剣道部
・釣り部
・フットサル部
・ソフトボール部
体育クラブ
文化クラブ
・茶道部
・書道部
・囲碁部
・音楽部
・写真部
・華道部
文化クラブ